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人材紹介

人材紹介業界でプロジェクト管理ツールを導入した会社の事例を2つ紹介します。現在導入を検討中の方は、実際の導入企業の導入理由や効果などを参考にしてください。

※このページは以下ページを参考に作成しています。
引用元:https://taskworld.com/ja/blog/pasonatech/
引用元:https://kintone-sol.cybozu.co.jp/cases/persolcareer.html
導入企業紹介
  • 社名:株式会社パソナテック
  • 業種:人材紹介、人材派遣、再就職支援、業務委託など

パソナテックはパソナグループのうち、IT・エンジニアリング分野に専門特化した人材サービス・アウトソーシングサービス携わる会社です。同グループは国内外67社において、人材紹介・人材派遣・再就職支援・業務委託など人材関連を軸とした様々なサービスを展開しています。

導入ツール紹介
  • 導入ツール:タスクワールド
  • 会社名:Taskworld Inc.
  • 導入実績:不明

タスクワールドは、部署間およびスタッフ間における迅速かつ細やかなタスク連携をサポートするプロジェクト管理ツールです。直感的に認識しやすい操作画面で案件を視覚的に管理できるほか、ユーザー数5名までであれば無料で導入できる点も特徴です。

導入前の課題

パソナテックでは創業以来、別のタスク管理ツールを用いてチーム内の仕事を管理していました。しかしながら、あらゆる事業分野においてITの重要性が進む中で、既存のツールをメインとしてプロジェクト管理を続けることに限界を感じていました。自社コンサルタントチームの連携力を向上するためにも、様々なタスク管理を比較・検証するようになったといいます。

タスクワールド導入の決め手

複数のタスク管理ツールを比較した結果、タスクワールドのUIデザインが他社ツールよりもシンプルで見やすいことがわかりました。パソナテックのコンサルタントは日々複数のプロジェクトに同時並行で取り組んでいるため、導入後すぐに使いこなせるツールを選ぶ必要がありました。タスクワールドであれば導入後もスムーズに実用開始できるだろうという期待から、本格導入を決めました。

タスクワールドの効果

タスクワールド導入後、パソナテックではコンサルタントひとり一人がタスク管理機能を通じて効率的に連携し合える環境が整いました。各メンバーの名前ごとにタスクリストを作成・運用することで、「今、誰が、何をしているのか」がリアルタイムでわかるようになり、チーム内での連携が強化されたといいます。

導入企業紹介
  • 社名:パーソルキャリア株式会社
  • 業種:労働者派遣事業、有料職業紹介事業など

パーソルキャリアは国内の人材業界を牽引する主力企業で、転職サービス「DODA(デューダ)」やアルバイト求人情報サービス「an(アン)」など様々な人材プラットフォームを運営しています。近年は新規事業開発にも注力しており、完全オファー型人材紹介サービス「MIIDAS(ミーダス)」やリファラルリクルーティングプラットホーム「MyRefer(マイリファー)」など新たなサービスを生み出し続けています。

導入ツール紹介
  • 導入ツール:kintone
  • 会社名:サイボウズ株式会社
  • 導入実績:20,000社

kintoneは、東証一部上場の国内大手ソフトウェア開発会社のサイボウズ株式会社が手がける情報一元管理ツールです。豊富なAPIや100種類以上の連携サービスを生かした高い拡張性や、誰でも簡単に使える操作性から、あらゆる業種で業務効率化に役立てられています。

導入前の課題

パーソルキャリアでは、プロジェクト管理や各種申請フローが様々な手段で実施されており、事務手続きが煩雑化していました。捺印申請は電子メール、案件進捗管理はExcelというように情報が散財していたため余計な管理業務が発生するだけでなく、メンバー一人ひとりが日々の仕事の中で知り得た有益なナレッジが他のチームまで共有されないことも課題でした。

kintone導入の決め手

パーソルキャリアがプロジェクト管理ツールに求めた要素は、「年間100件を超えるITプロジェクトの事務手続きを一元管理できること」「チームごとのナレッジやノウハウを集約・共有することで会社全体の生産性を向上すること」でした。これらの目的を実現できるツールとして、kinotneの導入を決めました。

kintoneの効果

kintoneの導入後は、ITプロジェクトの実績情報や振り返りを記入する「プロジェクト管理アプリ」をはじめ、IT投資に関する稟議への付議申請を行う「IT審議アプリ」、稟議が承認された案件を発注する「発注アプリ」など、頻発する業務フローを一元化するアプリを次々に作成しました。これにより、現場が頻繁に情報を更新し、管理者がそれらをリアルタイムで把握することが可能になり、大幅な業務効率化と円滑なナレッジ共有が実現しました。

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